求人媒体の比較表の読み方 — 金額を並べる前に確かめる5つの軸

求人媒体の比較表や営業資料を前にして、金額が並べられずに手が止まる採用担当・店長の方に向けた記事です。並べられない理由は、媒体ごとに違う点が、比較表では1つの行に並ぶことが多いからです（編集部の整理）。違うのは、単価が掛かる相手（掲載・クリック・応募・採用）、金額の単位、料金の時点、掲載の条件、実績の数え方です。介護や店舗、物流などの現場で求人（アルバイトを含む）を出している方に、順位ではなく、読むための道具を2つ示します。確かめる5つの軸と、手元の見積りを同じ書式にそろえる比較シートです。公式ページと公的資料の確認日は2026年11月2日です。掲載したあとに応募が来ないときの見方は、求人を出しても応募が来ない — 止まっている場所を数字で見つけるにまとめています。

この記事で持ち帰るもの

• 道具1: 比較表を読む前に確かめる5つの軸の早見表
• 道具2: 自店用の比較シート（媒体A〜Cの空欄×5軸）と、見積り依頼で聞く10項目
• 求人媒体の種類の整理（表1）

1. 求人媒体は「載る場所」で種類に分けると、課金方式とは1対1にならない

「求人媒体」の公的な定義は、2026年11月2日に調べた範囲で見つかっていません。厚生労働省は、媒体の種類ではなく、情報の集め方で事業を分けています。「募集情報等提供事業について」の類型図（出典1）では、1号は求人企業などから提供の依頼を受けて載せる型（例は求人サイト、求人情報誌、求人情報を投稿するSNS）、2号はウェブ上から収集したり他の求人メディアを転載したりする型（例はクローリング型求人サイト、ハローワーク情報の転載サイト）です。図に「求人検索エンジン」「まとめサイト」の語はありません。紙媒体でのみ情報を提供している場合は、同省のリーフレットで、届出が不要な例とされています（出典3）。クローリング型は、ウェブ上の情報を自動で集める方式、アグリゲーターは、ほかのサイトの求人を集める事業者の呼び名です（どちらも公的な定義は未確認。編集部の語注）。

種類の整理は3つに書き分けます。

• 調査の区分: 厚労省の令和3年度（2021年度）委託調査は、求人を出した手段の選択肢に「インターネットの求人情報サイト」「求人情報誌・折り込み・チラシ」「インターネットの求人情報まとめサイト」を別々に置いています（出典7）
• 事業者の区分: バイトルを運営するdipの自社コラム（更新2026年3月11日）は、求人誌、求人情報サイト、自社メディア、SNS、求人検索エンジンに分けています（出典8）。公的な分類ではありません。全国求人情報協会は、2026年2月13日のニュースリリースで、アグリゲーターなどの新形態サービスの市場規模は数字に含まれないと書き、アグリゲーターを求人広告とは別に扱っています（出典6）。求人検索エンジンと同じものとは書いていません
• 編集部の整理: 媒体が載る場所と、それを見る人で4つに分けた、次の表1です

表1 求人媒体の種類（載る場所で分けた編集部の整理）と、公式ページで確認できた課金方式の記載の例

同じ種類の中でも課金方式はプランごとに違い、種類の名前だけでは方式が決まりません。 マイナビバイトの企業向けページは、応募課金制のプランと、掲載期間（1週間・2週間・4週間）で料金が異なる旨を併記しています（出典15）。課金方式の4つ（掲載・クリック・応募・採用）は、dipの企業向けコラムに沿った整理です（出典9）。図の下段は第2節の5つの軸です。

2. 比較表を読む前に確かめる5つの軸

比較表や営業資料が読みにくくなる型は、編集部の読みでは、金額の単位がそろっていない、料金や条件の時点が書かれていない、実績の数え方が書かれていない、の3つです。この3つに課金方式と審査を加えた5つが、表2の軸で、公的な指標ではなく編集部の整理です。公的資料と重なるのは、軸1・軸2の周辺（料金や違約金の事前の明示）と、軸5の周辺（実績表示の説明）で、第4節で示します。

表2 比較表を読む前に確かめる5つの軸（道具1。編集部の整理）

3. 軸1〜3を公式ページの記載に当てる — 課金方式・最小単位・料金の時点

公式ページで各軸がどう書かれているかを、書き方の違いを見るために記録しました（確認日2026年11月2日）。

軸1: 方式を決めるのは、単価が掛かる相手を書いた文書

課金方式は、媒体の名前ではなく、見積り・料金ページ・利用規約などの文書に、単価が何に掛かると書かれているかで決まります。Indeedの料金ページはクリック課金型を説明し、請求はクリック金額が100,000円に到達するごとに発生するとしています（出典10）。利用規約（最終更新2026年9月30日）の料金モデルの項には、クリック課金のほかに、表示回数、参加登録、応募の開始を単位にする料金モデルの定義も並びます。規約は、利用できる料金モデルは異なる場合があるとも書いています。日本の求人企業にどのモデルが提供されるかは確認できていません（出典11）。

方式の見分けは、金額の横の単位の語から始めます。 手順は3つです。

1. 金額の横に付いた単位の語を探します（「1クリック」「1応募」「1名入社」「1枠・7日」など）
2. 単位の語がなければ、請求の根拠になる数（枠数・表示回数・クリック数・応募数・採用数）を、見積りで聞きます
3. プランが複数あるときは、プランごとに1と2を繰り返し、文書の名前を出所の欄に書きます

軸2: 金額の単位は、媒体ごとに別の書き方をしている

バイトルの掲載料金表（税抜）は、列の名前に最小販売単位を置き、枠数と期間（1枠〜／7日〜から、10枠〜／1カ月〜まで）で書いています（出典9）。求人ボックスの採用ボードのヘルプは、有料オプションの入札単価を25円〜1,000円の範囲で設定でき、費用をクリック数×クリック単価とすると説明しています。消費税が加算されます（出典14）。単位が違う金額は大小を比べず、それぞれの単位のまま比較シートに写します。

軸3: 時点と税表記は、表ごとに確かめる

同じ会社の資料でも、表ごとに時点の書き方が違います。dipの「求人媒体の比較」コラムの比較表は、2023年2月1日時点の内容と書かれ、コラムのページの更新日は2026年3月11日です（出典8）。同じdipの掲載料金表は、ページ上部に2024年4月23日と2026年3月9日の日付が表示されていますが、公開日か更新日かのラベルはなく、料金表そのものに基準時点を示す語は見当たりません（出典9）。Indeedの料金ページと求人ボックスの採用ボードのヘルプにも、更新日の記載は見当たりません（出典10・14）。

紙の求人情報誌は、発行後の訂正を次に発行する機会に更新すれば差し支えないと厚労省のQ&Aが説明しており（出典2）、号や配布日が時点の区切りになります（編集部の読み）。表に日付がないときは、見積書の作成日と有効期限を聞いて、比較シートの確認日に書きます。

4. 軸4・軸5 — 掲載の条件と審査、過去の応募数を聞くときの条件

軸4: 審査の日数は、媒体の書き方のまま並べる

日数は、公式ページの書き方が媒体ごとに違います。並びはアルファベット・五十音順で、順位ではありません。

• Indeed: 審査は通常数時間から最大72時間で完了と記載（出典12）
• 求人ボックス: 審査は1日〜3日程度を目安とし、状況によってはそれ以上かかる場合があると記載（出典14）
• ジョブメドレー: 掲載開始は、自社で原稿を作成する場合は1〜3営業日、代行で作成する場合は最短当日〜5営業日以内と、作成の方法で分けて記載（出典16）
• マイナビバイト: 掲載開始まで通常2〜5営業日程度と記載（出典15）

数える区間が審査と掲載開始までに分かれ、時間・日・営業日の単位や「通常」「目安」「最大」の語も違うため、日数の大小は読みません。 比べるには、どの区間か、営業日か暦日か、目安か最大かを見積りで聞いてそろえます。

審査基準の所在も、媒体で違います。求人ボックスの掲載ガイドラインは、禁止事項の例として、業務開始にあたって金銭・負担金・役務等を要求するものを挙げています（出典14）。Indeedの掲載基準は、ヘルプセンターの記事に書かれています（出典12）。基準が書かれた文書の名前を聞いておくと、出す前に確かめられます（編集部の読み）。

軸5: 過去の応募数は、条件と数え方がそろって初めて並べられる

媒体をまたいで、応募の成果を同じ条件で比べた中立のデータは、2026年11月2日に、厚生労働省、労働政策研究・研修機構、全国求人情報協会、経済産業省のサイトとe-Statに限って探した範囲では、見つかっていません。厚労省の令和3年度調査は、採用手段や採用コスト（企業の自己申告）などを尋ねたアンケートで、応募数を媒体別に測ったものではありません（出典7）。事業者が示す実績は、その事業者の自社のデータとして読みます。

実績表示の公的な記載は、就職決定率の例で示されています。厚労省のQ&Aは、「様々な仮定を置いた上で就職決定率を算出・表示しているが、当該仮定について表示していない又は非常に見えにくい状態にしている場合」を、誤解を生じさせる表示の例に挙げています（出典2）。応募数の実績表示を名指しした公的な記載は確認できておらず、同じ考え方を当てはめて算出の条件を聞くのは、編集部の読みです。

公式ページの記載の例を2件記録します。Indeedのアナリティクスの説明ページは、応募数を応募が発生した回数と説明しています（2020年4月現在の注記つき。出典13）。ジョブメドレーの企業向けページの数字は応募数ではなく会員の割合や会員数ですが、実績の数字の書き方の例として、割合には算出の元の脚注、会員数には2026年10月時点の脚注が付いています（出典16）。

実績は、職種・エリア・期間・プラン・応募の数え方・出所の6つがそろった数字だけを、比較シートに写します。

募集情報等提供事業者は、料金・違約金を契約前に明示することが求められている

厚生労働省のリーフレット「募集情報等提供事業者（求人募集サイト、人材データベース等）が新たに遵守すべき事項」の「求人募集サイトを利用する際のチェックポイント」の節は、「募集情報等提供事業者（求人募集サイト、人材データベース等）は、令和７年４月１日から、利用料金の額や発生条件、違約金の額、解約方法等を含む契約の内容を分かりやすく明瞭かつ正確に記載した書面または電子メールその他適切な方法により、あらかじめ労働者の募集を行う方に誤解が生じないように明示することが義務づけられます。」と書いています（出典4）。この「令和７年４月１日」は2025年4月1日です。Q&A付きのリーフレットは、「「利用料金」や「違約金」といった名称はあくまで例示であり、事業の利用に関連して募集主が負担する金銭についてはあらかじめ誤解が生じないよう全て明示してください。」と説明し、金額が定まらない場合は算定方法等を示すとしています（出典5）。見積りに金額以外の条件が書かれていなければ、書面で聞いてよい項目だと読めます（編集部の読み）。

この記事は公式ページと厚生労働省の資料を整理したもので、法的助言ではありません。個別の判断は、労働局や専門家などに確認してください。

5. 自店用の比較シート — 媒体A〜Cの空欄を埋めて、見積りで聞くことを決める

ここからが持ち帰る道具2です。表3は、見積り・料金ページ・営業資料の記載を、媒体A〜Cの3列に写す比較シートです。ルールは3つです。

• 書いてある文言を、そのまま写します。軸の書き方が媒体ごとに違っても、言い換えません。言い換えると、元の条件が消えます
• 書いていない軸は、空欄のままにします。推測で埋めません
• 出所に、文書の名前（見積書、料金ページなど）と日付または確認日を書きます

表3 自店用の比較シート

次の3行は、書き方を示す架空の記入例で、実在の媒体の記載でも目安でもありません。

書けなかった欄は、見積りで聞くことのリストになる

空欄は、媒体への評価ではなく、まだ聞いていないことの印です（編集部の読み）。媒体が書いていないのか、自分が見つけていないのかに分けて、前者を営業担当への質問にします。聞いた返事は、日付つきで出所の欄に足します。

見積り依頼で聞く10項目

軸1〜5に対応する5項目と、厚労省のリーフレットが挙げる契約の確認点（出典4）に対応する5項目です。

1. 単価は何に掛かるか。1クリック・1応募・1採用を何で数えるか［軸1］
2. 最小で申し込める枠数・期間・エリアと、予算や入札の上限［軸2］
3. 見積りの作成日と有効期限。金額が税込か税抜か［軸3］
4. 審査または掲載開始までの日数（どちらの区間か、営業日か暦日か、目安か最大か）と、掲載できない求人の条件が書かれた文書の名前［軸4］
5. 同じ条件の実績と、応募の数え方、数字の出所［軸5］
6. 料金が発生する要件と、契約を解除する方法
7. 採用したときの報告の有無・期限・方法と、応募者との連絡方法
8. 他の機関を経由して採用した場合の扱い
9. 違約金の額と、短期間で辞めた場合の返戻金（一部返金）の有無・対象期間・返戻率
10. 契約主体（求人事業所だけか、法人全体か）

6. 今週やる1つ — 手元の見積りか料金表1枚に、5つの軸を当てる

今週やる1つは、手元の見積りか料金表を1枚だけ選び、5つの軸のどこが書いてあり、どこが空欄かを、表3の媒体Aの列に写すことです。写し終えたら、空欄の軸を1つ選び、営業担当または公式ページで確認します。比較する媒体は、求人の出し先の8つの接点のうち、紙の求人情報誌・折込チラシ、求人サイト・求人アプリ、求人検索エンジンのどれでも構いません。出し先の全体像は、下の記事にまとめています。

よくある質問

求人媒体にはどんな種類がありますか？

公的な定義は、2026年11月2日に調べた範囲で見つかっていません。載る場所で4つ（紙の求人情報誌・折込チラシ、Web求人サイト・求人アプリ、求人検索エンジン、まとめサイト）に分けた編集部の整理を、表1に載せました。

比較表の金額の大小は、そのまま比べてよいですか？

単位・時点・税表記がそろっている場合に限って、比べられます。公式ページの金額は、枠と期間あたり、1クリックあたり、100,000円ごとの請求と、単位が媒体ごとに違います。比較シートに写して、軸2と軸3が同じ書き方になってから大小を見ます。

見積りの「過去の応募実績」は、どう読めばよいですか？

事業者が示す自社のデータとして読みます。職種・エリア・期間・プラン・応募の数え方・出所を書面で聞き、そろった数字だけを比較シートの軸5に写します。中立の比較データは、調べた範囲では見つかっていません（第4節）。

求人検索エンジンと求人サイトは、どう違いますか？

両者の違いを定義した文は、Indeedと求人ボックスの公式ページで、2026年11月2日に調べた範囲では確認できていません。厚労省の類型は、依頼を受けて載せる型（1号）とウェブ上から収集・転載する型（2号）で、情報の集め方の分け方です。Indeedは直接投稿も受けるため、個別の媒体を1号か2号のどちらかに当てはめません（編集部の整理）。

出典

確認日は、特記のないものは2026年11月2日。

1. 厚生労働省「募集情報等提供事業について」。募集情報等提供事業の類型図（提供する情報／収集方法の例／事業類型／該当サービスの例）。1号は求人企業・職業紹介事業者・他の求人メディアから提供依頼を受ける型（例: 求人サイト、求人情報誌、求人情報を投稿するSNS）、2号はウェブ上から収集したり他の求人メディアを転載したりする型（例: クローリング型求人サイト、ハローワーク情報の転載サイト）、3号・4号は求職者の情報。図に「求人検索エンジン」「まとめサイト」の語はない。ページ自体に更新日の表示はない。 https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/boshuujouhouteikyou.html ／ 図: https://www.mhlw.go.jp/content/001254733.jpg ／ https://www.mhlw.go.jp/content/001248998.jpg
2. 厚生労働省「令和4年 改正職業安定法Q&A」。問2-4（p.10）は、就職決定率について、仮定を表示していない又は非常に見えにくい状態にしている場合を、誤解を生じさせる表示の例とする。問2-6（p.11）は、紙媒体の発行後の訂正について、回収や再配布は不要で、次に発行する機会等に更新すれば差し支えないとする。 https://www.mhlw.go.jp/content/001250191.pdf
3. 厚生労働省 リーフレット「募集情報等提供事業者の皆さまへ」。届出が不要な例に「紙媒体でのみ情報提供している場合」。 https://www.mhlw.go.jp/content/001250180.pdf
4. 厚生労働省 リーフレット「募集情報等提供事業者（求人募集サイト、人材データベース等）が新たに遵守すべき事項」内の「求人募集サイトを利用する際のチェックポイント」の節（LL061126需10）。引用は原文のとおり（数字は全角）。契約の確認点として、料金の発生要件や契約解除、採用したときの報告の有無・期限・方法、労働者との連絡方法、他の機関経由で採用した場合の扱い、違約金、返戻金（短期間で辞めた場合の一部返金の有無・対象期間・返戻率）、契約主体（求人事業所のみか法人全体か）の7点。 https://www.mhlw.go.jp/content/001338312.pdf
5. 厚生労働省 リーフレット（Q&A付き）（LL061030需02）。「利用料金」「違約金」は名称の例示で、募集主が負担する金銭は全て明示するとの説明。金額が定まらない場合は算定方法等を示す。根拠は職業安定法に基づく指針の一部改正（指針の条番号は未確認）。 https://www.mhlw.go.jp/content/001323104.pdf
6. 全国求人情報協会 ニュースリリース（2026年2月13日）。市場規模の数字に、ソーシャルリクルーティング・アグリゲーター・クラウドソーシングといった新形態サービスは含まれないとの記載。アグリゲーターと求人検索エンジンを同一とする記載はない。 https://www.zenkyukyo.or.jp/wp/wp-content/uploads/2026/02/5dd7a287f9e2438e16a351103968ef83.pdf
7. 厚生労働省 令和3年度委託調査「採用における人材サービスの利用に関するアンケート調査」報告書（三菱UFJリサーチ&コンサルティング、令和4年3月）。選択肢の名称（図表IV-6、報告書p.81の「求人情報誌・折り込み・チラシ」「インターネットの求人情報サイト」「インターネットの求人情報まとめサイト」）だけを使用し、割合・金額は使っていない。採用コストは企業の自己申告。 https://www.mhlw.go.jp/content/11650000/000956216.pdf
8. dip（バイトル）企業向けコラム「求人媒体の比較」。公開2024年6月19日、更新2026年3月11日。求人誌／求人情報サイト／自社メディア／SNS／求人検索エンジンの5区分。比較表は2023年2月1日時点、料金は税抜表記で、掲載エリアによって料金が変わる。媒体を運営する会社の自社コラム。 https://www.baitoru.com/solution/column/recruitment-media-comparison/
9. バイトル（dip）企業向けコラム「求人広告の掲載費用」。ページ上部に2024年4月23日と2026年3月9日の日付（ラベルなし）。掲載課金・クリック課金・応募課金・採用課金の4分類。掲載料金表は税抜、列に最小販売単位（1枠〜／7日〜から10枠〜／1カ月〜まで）、掲載エリアによって料金が変動。料金表そのものに基準時点を示す語はない。媒体を運営する会社の自社コラム。 https://www.baitoru.com/solution/column/job-advertisement-posting-cost/
10. Indeed「求人広告の料金」。クリック課金型の説明。クリック金額が100,000円に到達するごとに請求が発生し、月内に100,000円に到達しなかった分は月末締めでクリック数に応じて請求される。更新日と税表記の記載なし。 https://jp.indeed.com/hire/pricing
11. Indeed 利用規約（最終更新2026年9月30日）セクションC 1 7。料金モデルとして、表示回数課金、クリック課金型、参加登録開始課金、参加登録課金、応募開始課金の定義がある。料金モデルの項（セクションC 1 7）の全文を2026年11月2日にブラウザで確認。利用できる料金モデルは異なる場合があるとの記載もある。日本の求人企業に提供されるモデルは未確認。 https://www.indeed.com/legal?hl=ja
12. Indeed「求人の掲載方法」（審査は通常数時間〜最大72時間で完了）と、求人掲載基準のヘルプ記事（所在はヘルプセンター。更新日の記載なし）。 https://jp.indeed.com/hire/c/info/how-to-post-a-job-on-indeed-for-emoloyers ／ https://jp.indeed.com/help/employers/articles/115005915763
13. Indeed「Indeedアナリティクスとは」。応募数は応募が発生した回数、応募率は応募数÷クリック。「2020年4月現在」の注記あり。 https://jp.indeed.com/求人広告/c/info/what-is-the-indeed-analytics
14. 求人ボックス。(1)「無料求人掲載」ページ: 審査は1日〜3日程度を目安とし、状況によりそれ以上の日数がかかる場合があるとの記載。更新日・税表記なし。 https://xn--pckua2a7gp15o89zb.com/%E7%84%A1%E6%96%99%E6%B1%82%E4%BA%BA%E6%8E%B2%E8%BC%89 (2) 採用ボードのヘルプ「有料オプションの料金体系」: 入札単価は25円〜1,000円の間で設定、費用はクリック数×クリック単価、消費税を加算。更新日なし。 https://help-b.xn--pckua2a7gp15o89zb.com/%E3%80%90%E6%8E%A1%E7%94%A8%E3%83%9C%E3%83%BC%E3%83%89%E3%80%91%E6%9C%89%E6%96%99%E3%82%AA%E3%83%97%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3%E3%81%AE%E6%96%99%E9%87%91%E4%BD%93%E7%B3%BB-6566cd2722221500236546de (3) 掲載ガイドライン: 禁止事項の例として、業務開始にあたって金銭・負担金・役務等を要求するもの、法人・協力会社、フランチャイズ加盟店等の募集。更新日なし。 https://saiyo.kyujinbox.com/guideline
15. マイナビバイト 企業向けページ。応募課金制のプランと、「掲載期間が1週間・2週間・4週間ございますが期間によって料金が異なります」との記載の併記。掲載開始まで通常2〜5営業日程度。税表記と日付の記載なし。 https://baito.mynavi.jp/forkigyo/
16. ジョブメドレー 企業向けページ。採用課金型。掲載開始は、FAQが自社作成の場合1〜3営業日、代行作成の場合最短当日〜5営業日以内と分けて記載。割合の表示に、2026年1月度の新規登録者のうち資格登録をしている割合から算出との脚注。会員数に2026年10月時点の脚注。 https://employer.job-medley.com/services/job-medley

5つの軸、読みにくくなる3つの型、表1の4つの種類、方式の見分け手順、比較シートの書き方、見積り依頼の10項目は、公的な出典のない編集部の整理。架空の記入例は書き方を示す表記で、実在の媒体の記載ではない。